現況調査において、基礎部分、床下部分、天井裏部分、建物の外回りなど、調査員が機材を用いた測定を行いながら進めます。場合によっては調査に先立ち、これまでの不具合履歴、メンテナンス・補修履歴、図面、地盤調査書などの各種資料の閲覧を求められることもあります。資料の準備をしておくとよいでしょう。

現況調査後に、耐震診断結果の報告があります。一般診断法において、一戸建て住宅の必要耐力と上部構造評点の算出結果が提示されます。上部構造評点では、0.7未満の場合「倒壊する可能性が高い」、0.7以上1.0未満が「倒壊する可能性がある」に分類されます。木耐協の調査によると、1980年以前に建てられた木造一戸建て住宅の85%が0.7未満、1981年から2000年の64%が0.7未満という結果が出ています。