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中古住宅の耐震、性能、換気。建築法改正履歴から読み解きましょう。

中古住宅の耐震、性能、換気。建築法改正履歴から読み解きましょう

はじめに

たくさんの中古住宅がある中で、何を基準にピックアップしますか?立地、土地の広さ、価格、建物の築年数などなど。築年数を確認する場合、ポイントとなる年があります。数年の違いが大きな性能の違いを生むことがありますよ。

建築基準法の改正

中古住宅の丈夫具合や住みやすさ具合は、その古さに応じてなだらかに減少するようなイメージはありませんか?もちろん、これまで住んでいた方の暮らし方にもよりますが、建てるときの法律によっても変わります。

耐震性、断熱性、換気、の3つについて、法改正履歴を押さえておきましょう。

  • 耐震基準「1981年」
  • 省エネ性能基準「1998年」
  • 24時間換気システム「2003年」

2019年において築年数はそれぞれ38年、21年、16年となります。

40年と築38年の中古物件、そんなに大きな違いがあるように思いませんよね。この数年で何が変わってくるのか、それぞれについて確認してみましょう。

1981年(昭和56年)耐震基準の改正

建築基準法施行令大改正があり、新耐震設計基準が設定されました。

大きな地震が起こるたびに、住宅の耐震性能の見直しがされてきました。地震の多い日本において、重要な取り組みですね。

改正以前の基準で建てられた木造住宅、阪神淡路大震災の住宅倒壊のうち98%が旧基準の住宅だったという調査結果が出ています。このように、この法案前後で建物の地震に対する強さの違いが明確になっています。地震の多い昨今、耐震面での不安はなくしておきたいですね。

1981年以前のすべての建物について、耐震性能に不安があるとはいえません。古くてもしっかりした中古住宅もあります。建物の骨組みにあたる構造筐体がしっかりしているかどうか、新耐震設計基準をクリアしているかどうか、耐震診断を受け専門家に相談していくとよいでしょう。

1998年(平成10年)省エネ性能基準の改正

この年にも大改正が行われました。住宅の性能に関する面では、性能の良い材料や仕様を普及させようという動きになっています。断熱性能の向上であったり、構造の強度を上げることであったりします。

断熱性能に着目すると、1998年以降は、壁・天井・床の断熱が求められ、断熱材はそれまでの2倍の厚さが基準となっています。それ以前の建物では、床に断熱材が入っていないこともありますし、壁に入っている断熱材の厚さが1998年以降に比べて半分のこともあります。

2003年(平成15年)24時間換気システムの改正

シックハウス症候群に対抗するための改正です。住宅の気密性が高くなったこと、建材や内装材の化学物質による体調不良がおこらないように、すべての部屋において24時間換気可能にしています。

築年数は目安の一つ

20年と30年、建築基準法の改正と照らし合わせると、築20年の場合は内装と外壁塗装とその他修繕、築35年の場合は内壁を剥がし、構造筐体と断熱材のチェックするところから、というように工程の違いが予想できます。

しかし、中古住宅の状況は、メンテナンスや修繕、周辺環境など、それまでの過ごし方によって千差万別です。例えば、住む人がいない家は傷みが早いといわれています。

築年数は一つの目安としておくとよいですね。

住宅の状況を調べるインスペクション

いくつかの中古住宅を検討している時、建物にどれくらいリフォーム費用がかかるのか知りたいところですね。総予算の中で、中古住宅購入に充てる費用とリフォームに充てる費用がありますので、住宅購入後のリフォームにおいて予想を大きく上回る補修工事が出てしまうとなかなか苦しくなります。

より後悔のない選択のために、インスペクションという住宅調査も活用しましょう。中古住宅の調査を行うインスペクターは第三者的な立場で建物を診断し、国が用意した「既存住宅インスペクション・ガイドライン」にあわせて調査結果を示します。
中古住宅が数件ある中で、その家の状況を把握する時に役立ちます。また、候補を絞り込んだ後の中古住宅において、その耐震性や雨漏りリスクについて2次的なインスペクションを受けると、構造筐体の劣化リスクを探ることができます。住宅購入の機会は、そう何回も訪れるものではありません。先々まで満足できる選択となるよう、できることはしておきたいですね。

私たちi-sumu(アイスム)設計は、1次的なインスペクションから2次的なものまで調査することができます。また、調査結果に基づく修繕提案とご希望によっては修繕工事までご対応しております。

詳しい調査に関するご質問など、お電話または問合せ(24時間受付中)フォームにて受付けております。

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