子供が独立する50代から60代において、30代から住み始めた一戸建て住宅の築年数は約20～40年となります。旧耐震と現行の耐震基準のはざまにあたる年数は、1981年から2000年であり、築年数19年から38年（2019年現在）になります。

この間における一戸建て住宅耐震診断評点の平均値は0.642となっています（木耐震協調査資料より）。現行の耐震基準において基準点は1のため、不足していることが分かります。評点が0.7に満たない一戸建て住宅は規模の大きな地震において倒壊する可能性が高い点数となっています。平均値が0.7を割っていることから、その年代の一戸建て住宅の多くが倒壊する可能性が高い状態であることが読み取れます。

2015年の熊本地震におけるデータでは、このはざまの年代における住宅の被害状況は、倒壊と大破で約20%となっており、５軒に1軒が危険な状態であるといえます。またその地震の際、無被害の割合は約20％で、現行の耐震基準の約60%の3分の1となっています。

関東でも大規模地震が発生する確率が高まっています。今後30年以上、住み慣れた一戸建て住宅で安心して暮らし続けるためにも、耐震性能を診断し、必要な補強を行うことをお勧めします。